ここ数年、仕事も買い物もオンラインで行う機会が増えましたが、コロナ禍以降、オンラインでの作業環境がどんどん整備され、デジタル化が一気に加速した気がします。
弊社へのデジタルカタログ制作のお問い合わせもぐっと増え、カタログのデジタル化に今まで以上に関心が高まっていることを感じました。
今回は改めて、デジタルカタログのメリットをご紹介したいと思います。
目次
知っておきたい！メリット10選
①印刷・保管・配送などのコストを削減
これまで紙媒体であったカタログは、印刷工程だけでなく、保管・配送など、情報が読み手の手元に届くまでの各工程で費用が発生しました。
それだけではなく、それらの手配に関わるスタッフも、その作業のために時間が必要であり、その分の人件費も発生していました。
カタログをデジタル化すると、印刷・保管・配送の工程が不要になるため、これまでかかっていた費用や時間は大幅に削減できます。
このメリットは、これまで印刷部数が多かった媒体ほど大きくなります。
②時間や場所を選ばず閲覧できる
印刷物のカタログは、常時持ち歩いていないかぎり、外出先などで内容を確認することができません。
しかし電子カタログなら、インターネットにアクセスできる環境とデバイスがあれば、時間や場所を選ばずに確認することができます。
職場や家、もしくは移動中でも、必要な時に必要な情報が得られます。
③情報を拡散させやすい
電子カタログをネット上に公開しておけば、その情報を必要とする人がいつでも閲覧できるほか、情報を気に入った読み手が別の人にその情報を送ったり、SNS上などでその情報をさらに拡散したりすることも可能になります。
これにより、これまでリーチしずらかったターゲットにも情報を届けられる可能性があります。
④すばやく制作・配信が可能
現在、デジタルカタログ制作ツールは多くのものがありますが、それらのほとんどはPDFからデジタルカタログを作ることができます。
業者に依頼しなくても、PDFがあれば自分で制作しすぐに配信することができるので、スピーディーに情報を公開することができます。
⑤情報更新もスムーズ
商品の価格やスペックに変更があったとしても、紙カタログではその反映に費用と時間がかかるため、頻繁に改訂は行えませんでした。
電子カタログの場合、ネット上にアップした後でも１ページ単位で内容を差し替えできるものもあります。
情報更新後も、またすぐにネット上に公開することができるので、顧客に常に新しい情報を提供できます。
⑥動画や音声も盛り込める
デジタルカタログの紙面には、動画や音声なども埋め込めます。
商品の紹介動画や使い方説明動画などを埋め込んでおけば、従来の写真と文字だけの紙面では伝えにくかった内容も、よりスムーズに伝えることができます。
⑦ウェブとの連携が簡単
商品情報をウェブサイトにも掲載していて、それを顧客に案内したい場合、印刷物のカタログなどではURLや二次元コードを記載することで誘導を行っていました。
しかし、読み込みなどの手間が原因で、期待したほど活用されないことも多くありました。
電子カタログでは、カタログ紙面に直接URLを埋め込めるので、カタログ上の商品情報とウェブ上の商品ページをダイレクトに紐づけることができます。
気になる商品があれば、ウェブサイトにすぐにアクセスし情報を得られるので、販売機会をのがしません。
⑧詳細な閲覧情報が得られる
電子カタログには、訪問者数、リンクのクリック数、動画の再生回数、ページビュー数、ページの拡大箇所など、詳細なユーザーの閲覧情報が得られるものがあります。
これらの情報から商品への関心度を把握したり、カタログの改善点を洗い出したりするなど、把握・分析を行うことで今後のより良いサービス提供に反映していくことができます。
⑨限定公開ができる
ネットに公開することで、より活発な情報拡散が期待できるデジタルカタログですが、あえて限定的な公開を行うこともできます。
ユーザーにＩＤとパスワードを付与し、特定のユーザーにのみ公開するという方法です。販売店ごとに必要な情報が異なる場合などに活用できます。
⑩文字検索ができる
紙カタログとの大きな違いとして、デジタルカタログでは文字検索ができるということがあります。
紙カタログには目次や索引はあるものの、任意のキーワードから関連するページを探し出すのは大変難しいことでした。
デジタルカタログなら、キーワード検索で該当するページをすぐに検索・閲覧することができます。
ここまでデジタルカタログのメリットを紹介しました。
デジタルカタログには、印刷物のカタログにはないメリットがたくさんあります。
電子カタログを制作できるツールは多くあり、ほとんどのツールでこれらのメリットを享受できますが、機能やプラン、費用で違いがあります。
お役立ち資料「デジタルカタログの特徴解説と各ツールの徹底比較」（無料ダウンロード）にで、代表的なサービスを比較してみました。
自社での使用方法に合ったサービスを検討する際の参考にしてみてください。
